IaaSクラウドの市場規模と
クラウド活用の未来

IaaSクラウドの市場規模は？

クラウドサービスの領域は日を追うごとに拡大し、ビジネス・生活に今や欠かせないものとなっています。
特に国内のIaaS型クラウドとPaaS型クラウドは成長率がめざましく、2014年度のクラウド基盤サービス市場規模は事業者売上高ベースで前年比の51％増（2014年7月-矢野経済研究所調べ）という予測数字を出しています。

今後もこの成長は続き、さらに市場が拡大すると考えられています。市場規模の拡大がめざましい背景には、クラウドサービスに対する意識の変化が関係していると考えられます。初期は、ECサイトやWebサービス用のインフラとしての利用形態が主流でしたが、企業の社内業務システムといった、いわゆるバックオフィスのインフラとしてクラウドを利用するケースも増えているのが市場拡大に大きく影響しているようです。

クラウド成熟期

では、クラウドはどのくらい浸透してきているのでしょうか？
2014年11月に発表されたMM総研のデータによると、「8割の企業が新規システム構築時にクラウドを検討する」としており、多くの企業でクラウドが採用されてきています。

国内でも多くのクラウドベンダーがクラウドサービスを開始し、当初は難しかったオンデマンド提供も今ではあたりまえのように提供され、クラウドサービスは機能面・技術面でも成熟期を迎えています。ユーザーがより手軽に使えて、コストパフォーマンスも良いクラウドが増えてきており、今後さらにクラウド利用は加速していくことでしょう。

国内クラウドのメリット

国内のIaaS型クラウドサービスは、まず日本品質である点が大きなポイントですが、ほかにも、従量課金だけでなく定額プランなどから選べるといったバリエーションが豊富なこと、さらに手厚いサポート力といった面で安心感が高く、海外クラウドのように為替影響を受けてコストが変動する心配もありません。

最近では、国内クラウド各社でさらなる低価格化が進んでおり、IDCFクラウドにおいては1時間1円、1ヵ月560円から手軽に始められる価格帯で提供しています。低価格化によって導入の敷居がさらに低くなったことで、今後さらに国内クラウドサービスのシェアが拡大していくでしょう。

今後のクラウドの市場動向

エコシステムの形成やクラウド事業者間の価格競争の激化により、ユーザーはこれまで以上に安価にクラウドを利用できるようになりました。

また、クラウドサービスに関するセキュリティ懸念や課題についても、クラウド事業者側で次々と対応が進んでいます。
クラウドサービスの評価指標となるクラウドサービス利用のための情報セキュリティマネジメントガイドライン（経済産業省:平成26年3月公表）に準拠しているかも確認しておくと良いでしょう。

クラウド導入支援・運用支援メニューの充実や、マルチクラウドやハイブリッドクラウドといった柔軟な構成も可能となり、クラウドで実現できる領域はますます増えています。

クラウドは今や、システムの新規導入時だけではなく、既存システムのクラウド化移行時の選択肢としても増え続けています。クラウドに対する企業やユーザーの意識が変わり、まさに「クラウドファースト*」が定着してきたのではないでしょうか。

*クラウドファーストとは:企業がシステム導入時に、パブリッククラウドまたはプライベートクラウドを第一の選択肢として検討すること。

クラウド普及により到来したビッグデータ時代

クラウドが当たり前のように選ばれる「クラウド時代」。その先に、今話題のキーワード「IoT」や「ビッグデータ活用」があります。
生活面では、PCやスマートフォンといった端末だけでなく、車や電化製品、産業機器などによる IoT分野（Internet of Things）は、クラウドとビッグデータ活用の一般化により一層進むとみられています。通信用センサーやタグが埋め込まれた機器がデータを収集し、クラウド上で集積・分析することで私たちの生活がより豊かにしようという動きはすでに活発化しています。
例えば、ウェアラブル端末を身につけた患者の健康状態・行動などが記録され、異常時には担当医に通知されるなどの医療事業領域、電力やガスなどの産業機器でダウンタイムを予防するインフラの保守、自動運転できるスマートカーなどは商品化の一歩手前にきています。
クラウド上で動くサービスシステムやアプリケーションなどのデータ━━━つまり企業のビッグデータを収集・保管・分析するビッグデータ活用へとシフトしていくことが予想されます。

ビッグデータ分析で解決する課題は、大きく分けて2つ

一つはビジネスサイドの課題です。ビッグデータ分析に興味はあるが、投資効果が説明できない、予算がないという場合が顕著でしょう。ビッグデータ分析プラットフォームのTDサービスなら、初期投資ゼロ、長期契約不要、処理性能10倍以上、オンプレミスと比べてTCO80%削減*と、高い導入メリットがあります。

*5 年間、5TBのデータを、分析SW+HWで構築運用した場合との比較(Bootstrap Research2014/1)

もう一つはエンジニアリングサイドの課題です。
ビッグデータ分析には専門性の高いHadoop技術を用いるなど、維持・管理には専任の担当者の確保が必須という現状があります。

しかし、ビッグデータ分析プラットフォームのTDサービスなら、使い慣れたSQLライクな言語で大量データの分析が可能なため、Hadoopを使いこなす知識・経験は不要です。GUI上でさまざまな分析や処理を行うことができます。
特筆すべきはスキーマレスDBの採用です。データ投入・変更前のスキーマ設計(テーブル定義)が不要なため、データベースやHadoopの専門家でなくともビッグデータの分析が可能になります。

オンライン広告配信サービスを行っている企業では、ビッグデータ分析プラットフォームのTDサービスを利用し、クライアントのデータをセキュアに取り扱い、膨大なログデータを解析しています。Webのアクセスログをインポートし、クエリで得られた結果をクライアント向けレポート作成に利用しています。