株式会社IDCフロンティア（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：中山 一郎、以下IDCF）は、社員の健康増進を目的としたプログラムや中途採用制度を導入し、社員の健康を運動や休息面からサポートすることでサービス品質の向上を目指してまいります。

IDCFでは、健全な経営には働く社員の健康が重要であるいう考えのもと、社員の心身の健康を会社が支援することが、当社事業の根幹であるITインフラのサービス品質を向上させ、お客さまのビジネスを支えることにつながると考えています。具体的なプログラムや採用制度は次の通りです。

１．拠点間踏破ウォーキングプログラムの実施
IDCF本社のある東京と西日本の最大拠点である北九州データセンター間の距離にちなみ、2015年10月1日から2016年2月末までの5か月間で約1,030km相当の歩行踏破を目標としたプログラムを実施します。業務時間内にこだわらずプライベートも対象としており、スマートフォンのアプリを利用した歩数計測や、目標達成者への旅行やテーマパークチケットなどのインセンティブも取り入れることで多くの社員の参加を促しています。また、上級者には東京－沖縄間の約1,555kmや初級者向けの400kmコースも用意しており、本プログラムでの健康増進を期待しています。

２．自転車通勤のトライアル実施
電車やバスなど公共交通機関での通勤が主となる本社勤務の社員を対象に、自転車での通勤をトライアルで実施しています。本社敷地内に専用の駐輪エリアも設け、自転車を利用することで身体への過度な負荷を抑えながら、通勤時間を有酸素運動に充てて継続をしていくことを目的としています。また、9月開催の「ツール・ド・東北 2015(*1)」にスポンサーとして協賛することに加え、社長・取締役も含めて社員有志がライダーとしてコース踏破にも挑みました。

３．フルチャージ入社制度の継続
中途採用のエンジニアやデザイナーを対象に、入社日から1か月間の特別有給休暇の取得と、試用期間満了後に100万円を支給する「フルチャージ入社制度」を5月1日より導入しています。昨今の転職事情では、前職で退職日当日まで勤務し翌日から新しい職場で働き始めることも珍しくなく、疲労の蓄積や気持ちの切り替えに余裕がない状態で入社する例が数多く見受けられています。入社日から休暇を1か月間付与することで、心身の十分なリフレッシュと新たな業務へスムーズに移行できる準備期間として活用してもらうことを目的としており、本制度を利用して入社している社員の勤務状況も良好なことから、制度の実施期間を当初の9月末から2016年3月31日まで延長をしています。

４．繰り上げ出勤者を対象にした朝食費補助プログラムの導入
8:30までの繰り上げ出勤者を対象にオフィスで朝食を摂ることを薦め、毎日500円の朝食費を会社が補助する「アーリーバードプログラム」を導入しています。社員には若手の単身者も多く、朝食抜きなどの不摂生な生活を続けることによる勤務中の業務効率低下を避け、生活リズムの改善などを期待しています。

５．「ＫＥＮＫＯ企業会」への参加
テルモ株式会社など14社が設立メンバーとなり、社員の健康増進に取り組むために6月22日に設立された「ＫＥＮＫＯ企業会」にIDCFも新たに参加し、会員各企業がボランティアベースで各社の健康管理プログラムの共有や新たな企画の発案などを行う中、IT企業ならではの社員の健康に関する課題や維持に関するノウハウなどを共有し、メンバー各社の社員と家族をあわせて30万人のバーチャル健康コミュニティの中での効果的な施策を検討していきます。

IDCFは、社員の健康が会社の健康に直接つながるものであると考え、今後も「健康経営」をテーマに社員の健康増進に関する活動や、プログラムおよび制度導入などの取り組みに積極的に取り組んでまいります。

以上

＜企業情報＞
【IDCフロンティアについて】（http://www.idcf.jp）
社名：株式会社IDCフロンティア（IDC Frontier Inc.）
代表者：代表取締役社長　中山 一郎
事業内容：クラウド事業、データセンター事業、ホスティング事業、IPネットワーク事業、コンサルティング、システム構築・運営、その他
株式会社IDCフロンティアは、Yahoo! JAPANグループのクラウドコンピューティングとデータセンター事業を担う戦略的子会社として、クラウド事業、データセンター事業、ホスティング事業、IPネットワーク事業、コンサルティング、システム構築・運営を事業内容とし、日本のビジネスシーンの発展と活性化を支える情報技術基盤を提供しています。長年の経験で培った高信頼データセンターを全国で運用しており、SaaS/PaaS/IaaSに代表される高付加価値サービスの開発と提供に取り組み、ビジネスユーザーのクラウドコンピューティングやオープンプラットフォームの利活用を推進しています。

＜リリースに関する報道機関からの問い合わせ先＞
■IDCフロンティア 経営戦略本部
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